受け身じゃない生き方のための妊娠計画
Vol.49
女性が持っているのは「生む権利」だけではありません
受け身じゃない生き方のための妊娠計画
“結婚はしたけれど、子どもはもう少し仕事をしてから…”と思う女性も増えています。悔いのない人生を送るためには、きちんとライフプランを立てておきたいもの。宇都宮市大寛町のうえの医院院長・上野裕さんは「女性には生まない権利もある」と話してくれました。
女性の生活を大きく左右する妊娠・出産。まだ子どもが欲しくないという場合は、避妊することです。多くの産婦人科医は次の３つの避妊法を推奨しています。
１つ目は基礎体温表に基づいた避妊法で、高温期３日目から月経開始までの期間は妊娠しないことを利用します。この方法は体に操作を加えない自然な避妊法です。
２つ目は経口用ピルを用いる方法です。定期的に正しく服用していれば、月経様出血は起こりますが、排卵は抑止されますので妊娠することはありません。現在、ホルモン値の低い低容量ピルが主に使用されています。ただし、連続して服用する場合は最高２年間が限度で、少なくとも半年間の休薬期間を設けるべきです。さらには、定期的に、副作用防止のため血液検査を受けることも必要です。
また、ピルによる緊急避妊法もあります。妊娠可能時期の性交渉後72時間以内にピルを多めに服用することで、妊娠の阻止を図るものです。体への過大負荷を考えると、多用は慎むべきです。
３つ目はＩＵＤで、子宮内に特殊器具を装着することで精子の子宮内進入や受精卵着床を防ぐ避妊法です。改良が重ねられ、装着・除去が容易になってきています。最近では銅線や黄体ホルモンを付加した製品も登場し、効果がより確実になりました。
望まない妊娠は心にも大きく影響
最後に、望まない妊娠が成立してしまった場合について。どうしても生めないのであれば、母体保護法指定医に相談し、中絶処置を依頼するほかありません。法律で、母体の健康・経済状況に大きな災いを起こす可能性のある場合、妊娠21週までの人為的妊娠中絶が認められています。
しかし、この処置を受ける際、深く悩んでしまう女性がとても多いと思います。罪悪感・羞恥心、処置後に起きる後悔と自責感など。そうした時、体だけでなく心も母体保護法指定医に委ねてください。私たち指定医は経験と思索を通じて、出産介助と中絶手術に本質的違いのないことを確信しているからです。